ETFとは?初心者向けに仕組み・メリット・選び方と注意点を解説

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ETFとは?初心者向けに仕組み・メリット・選び方と注意点を解説

ETFとは、取引所に上場している投資信託のことです。英語のExchange Traded Fundの頭文字を取った呼び方で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれます。株式と同じように証券取引所で売買できる一方、一つの商品で複数の株式・債券・不動産・商品などへ投資する設計の商品があります。

ETFは分散投資を目指しやすい選択肢の一つですが、損失を防ぐ商品ではありません。連動対象の指数、組入資産、為替、金利、信託報酬、市場価格と基準価額の乖離など、確認したい点があります。

この記事では、ETFの仕組み、個別株・一般的な投資信託との違い、初心者が選ぶ前に確認したいポイントを解説します。

この記事で分かること

  • ETFとは何か、どのように取引する商品か
  • ETF・個別株・投資信託の基本的な違い
  • ETFで分散投資を目指しやすい理由
  • 信託報酬、乖離、為替、流動性などの注意点
  • ETFを選ぶ前に確認したい4つの項目

ETFとは?取引所で売買できる上場投資信託

ETFは、日経平均株価、TOPIX、米国株指数、債券指数、REIT指数、金など、特定の指数や資産の値動きに連動することを目指して設計される投資信託です。証券取引所に上場しているため、取引時間中は市場価格が変動し、証券会社を通じて株式のように注文を出して売買します。

一つのETFが複数の銘柄・資産を組み入れている場合、投資家はETFを一口購入することで、間接的に複数の資産へ投資する形になります。例えば、特定の国の株式市場全体、特定の業種、債券、REIT、コモディティなどを対象にしたETFがあります。

投資家がETFを通じて株式、債券、商品など複数の資産へ投資する仕組みを示す図
図:ETFは一つの商品を通じて、複数の資産へ分散投資を目指せる商品がある。

ETFはすべて同じ商品ではない

ETFと一口にいっても、投資対象や値動きの大きさはさまざまです。株式に投資するETFでも、国内株、先進国株、新興国株、特定のテーマ・業種などで性格が異なります。債券、REIT、金・原油などの商品に投資するETFもあり、価格変動の要因やリスクは同じではありません。

また、指数への連動を目指す商品だけでなく、運用担当者の判断を取り入れるアクティブ運用型の商品もあります。商品名だけで判断せず、何に連動するのか、どの資産をどの比率で組み入れるのかを確認することが基本です。

ETF・個別株・投資信託の違い

ETFと個別株は、どちらも証券取引所でリアルタイムの市場価格により売買できる点が共通しています。しかし、個別株は一社への投資であるのに対し、ETFは複数の銘柄・資産を組み入れる設計の商品が多い点が異なります。

一般的な投資信託は、取引所でリアルタイムに売買するのではなく、申し込み・解約に応じて算出される基準価額で取引される仕組みが一般的です。ETFは市場価格で売買されるため、基準価額とは別の価格で取引される可能性があります。

ETF、個別株、投資信託の取引方法、分散のしやすさ、価格の動きの違いを示す図
図:ETF・個別株・投資信託は、取引方法と分散の仕組みが異なる。

ETFの市場価格と基準価額は一致しない場合がある

ETFには、取引所で売買される市場価格と、保有資産をもとに算出される基準価額(NAV)があります。通常は近い水準で推移することが多いものの、市場の需給や海外市場の休場、相場急変などによって、市場価格が基準価額から乖離する場合があります。

とくに取引量が少ない商品や海外資産を対象とする商品では、売買の際に価格差が広がることがあります。購入・売却を検討するときは、対象指数だけでなく、出来高、売値と買値の差(スプレッド)、市場価格と基準価額の関係にも目を向けましょう。

ETFのメリット:一つの商品で分散を目指しやすい

複数の銘柄・資産に投資しやすい

個別株で幅広く分散するには、複数企業を選び、それぞれに資金を配分する必要があります。ETFでは、一つの商品を通じて複数の銘柄・資産へ投資できるものがあるため、特定企業の業績だけに依存するリスクを抑える助けになります。

ただし、分散されていても、対象市場全体が下落すればETFの価格も下落する可能性があります。また、特定の業種やテーマに絞ったETFは、幅広い市場へ投資するETFより値動きが偏ることがあります。分散は損失を保証するものではない点を理解しておきましょう。

取引時間中に価格を見ながら注文できる

ETFは取引所で売買されるため、取引時間中に市場価格を確認しながら、成行注文や指値注文などを利用できます。希望する価格を指定したい場合に、指値注文を検討できる点はETFの特徴の一つです。

一方で、成行注文は相場が急変しているときに想定より不利な価格で約定する可能性があります。流動性が低いETFではスプレッドが広がることもあるため、注文方法と取引量を確認することが大切です。

ETFのコストと主なリスク

ETFを選ぶときは、価格上昇の期待だけでなく、保有・売買にかかるコストとリスクを確認します。商品によって条件が異なるため、目論見書や運用会社が公表する資料、証券会社の手数料体系を確認してください。

  • 信託報酬:運用・管理にかかる費用で、基準価額に反映されます。
  • 売買手数料・スプレッド:証券会社の手数料に加え、売値と買値の差が実質的なコストになる場合があります。
  • 価格変動リスク:対象となる株式・債券・商品などの価格変動により損失が生じる可能性があります。
  • 為替変動リスク:海外資産に投資するETFでは、円建てで売買しても為替の影響を受ける場合があります。
  • 乖離リスク:市場価格、基準価額、対象指数の値動きが一致しない場合があります。

また、レバレッジ型・インバース型ETFは、日々の値動きに対して一定倍率または反対方向の値動きを目指す商品です。長期保有した場合の値動きが、単純に指数の倍率・反対方向になるとは限らないため、商品の仕組みとリスクを十分に理解する必要があります。

ETFを選ぶ前に確認したい4つのポイント

ETFを選ぶ前に連動する指数、組入資産、コスト、価格変動リスクを確認する順番を示す図
図:ETFは連動対象、組入資産、コスト、価格変動のリスクを順に確認する。

1. 連動する指数・投資目的

まず、何に投資したいのかを決めます。国内株、海外株、債券、REIT、金など、投資対象によって期待する役割と価格変動の要因が異なります。商品名ではなく、連動対象の指数や投資方針を確認しましょう。

2. 組入資産と分散の中身

複数銘柄へ投資するETFでも、特定の国・業種・銘柄に集中していることがあります。組入上位銘柄、国・地域の構成、資産配分を確認し、自分が取りたいリスクと合っているかを考えます。

3. コストと流動性

信託報酬だけでなく、売買手数料、スプレッド、出来高も確認します。長く保有する場合は継続的なコスト、短期で売買する場合は売買コストや価格差の影響を意識しましょう。

4. 価格変動のリスク

過去にどの程度値動きしたか、下落時にどの程度の損失を許容できるかを考えます。海外資産では為替、債券では金利、商品では需給など、投資対象ごとのリスクも確認してください。

200MAでETFの長期トレンドを確認する

ETFの価格チャートを確認する際、200MA(200日移動平均線)は長期的な方向性を見る補助指標として使われます。市場価格が200MAより上か下か、200MAが上向きか下向きかを見ると、短期の値動きを長い流れのなかで考える手掛かりになります。

ただし、200MAだけで購入・売却を決めることはできません。ETFの連動対象、基準価額との乖離、コスト、投資目的、許容できる損失をあわせて確認する必要があります。

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ETFに関するよくある質問

ETFとは何ですか?

ETFは上場投資信託です。取引所で株式のように売買でき、複数の株式・債券・REIT・商品などへ投資する設計の商品があります。

ETFと投資信託の違いは何ですか?

ETFは取引時間中に市場価格で売買するのに対し、一般的な投資信託は基準価額をもとに購入・換金する仕組みが一般的です。商品ごとの仕組みやコストは確認が必要です。

ETFなら必ず分散投資になりますか?

複数資産へ投資するETFは分散を目指しやすい一方、特定の業種・国・テーマに集中するETFもあります。組入資産と投資方針を確認しましょう。

ETFの市場価格と基準価額の違いは何ですか?

市場価格は取引所での需給によって決まり、基準価額はETFが保有する資産をもとに算出されます。両者は乖離する場合があります。

海外ETFでは為替リスクがありますか?

海外資産に投資するETFは、円建てで売買する場合でも為替の影響を受けることがあります。為替ヘッジの有無も商品によって異なります。

ETFは初心者でも買えますか?

証券会社で取引できる商品ですが、商品ごとの仕組みとリスクを理解する必要があります。少額で始められる商品もありますが、購入前に投資目的と許容リスクを確認しましょう。

まとめ:ETFは仕組み・コスト・リスクを確認して選ぶ

ETFは、取引所で売買できる上場投資信託です。一つの商品で複数の資産へ投資できるものがあり、分散投資を目指す選択肢になります。一方で、対象市場の下落、為替、コスト、流動性、市場価格と基準価額の乖離などのリスクがあります。

ETFを選ぶときは、連動する指数、組入資産、コスト、価格変動のリスクを確認しましょう。200MAなどのチャートも補助的に使いながら、商品名や過去の値動きだけに頼らず、自分の投資目的と許容リスクに合うかを考えることが大切です。